プレイステーション4

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プレイステーション4は、2014年2月22日にソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)[1]より発売された据え置き型ゲーム機。略称は「PS4」「プレステフォー」。本稿では前者を用いて表記する。

概要

プレイステーション3(以下PS3)の後継機で第8世代の据え置き型ゲーム機。

開発が難しかったとされるPS3の反省として、ソフト開発がしやすい仕様となっており、設計面でもプレイステーション・ヴィータ(以下PS Vita)同様に独自開発されたチップでなく[2]、汎用性の高い部品のカスタマイズパーツが用いられている。CPUは低消費電力の「Jaguar」が2基(4コア×2)、GPUにはRADEONのカスタマイズ品が搭載されており、GPGPUによる処理をメインとした設計がなされている。RAMは8GBのGDDR5メモリが採用された。

ネットワーク機能を強化しており、プレイ動画の公開やフレンド間での動画中継を可能とした「シェア」機能を搭載している他、ヘッドセットを標準同梱している。専用コントローラー「デュアルショック4」にはこの機能に対応したシェアボタンが新設された他、PS Vitaに続いてタッチパッドを搭載し、フリック入力やパッド自体を押し込むクリック入力に対応しているが、スパロボでは現状、クリック入力のみの対応で、戦歴画面の呼び出しやステータス画面での特殊能力確認などに使う程度。主人公の名前入力はPS4の文字入力を使用するためタッチ入力が可能である。

代償として、これまでの系列機に存在していた後方互換は廃され、PSP・PS3・PSVitaにて展開していた「ゲームアーカイブス」についても非対応となった。替わってクラウドゲーミング技術を利用した有料サブスプリクションサービス「PlayStation Now」が実装されている。なおオンライン対戦、およびオンライン協力プレイにはこちらも有料会員コンテンツである「PlayStation Plus」への加入が必須となっている(オンラインマルチのプレイはどちらのサービスでも対応している)。 2023年現在は「PS Now」と「PS Plus」の統合により開始した新サブスクサービスであるクラシックスカタログにおいてPS1~3及びPSPタイトルが配信され、プレイが可能となっている(これはPS5も同様。一部のタイトルは買い切りにも対応している)。

CDは読み込み自体は出来るものの再生機能が無いため、カスタムサウンドトラック機能を実装しているソフトでこの機能を使うには特殊な対応をする必要がある。『スーパーロボット大戦V』など一部のタイトルはこの機能に対応している。

PS3同様、メディアにはBlu-ray Discを採用している。映像出力はHDMIへ一本化された。システムソフトバージョン4.50からは、USB接続による記憶媒体の外部増設に対応した。(対応当時はかなりの価格だったが)高速なSSDを外付けすることで手軽に記憶容量を増やすことができ、のちに後継機PS5との共用も可能になった。

専用アプリ『PlayStation App』をインストールしたプレイステーション・ヴィータや各種スマートフォン、タブレット端末をセカンドスクリーンとして使用する事も可能。プレイステーション・ヴィータやソニー製スマートフォンである「Xperia」とのリモートコントロールにより疑似的な携帯プレイも可能となっている[3]

2016年10月13日には周辺機器として、バーチャルリアリティ対応デバイス「PlayStation VR」が発売された。

2020年4月30日に最後発であるCUH-2200(500GBモデル)を除く通常版PS4とPS4 Pro 2TBモデルの生産を終了。同年9月30日にはPS4 Proの全モデルの生産を終了した。理由は後継機PS5の需給逼迫に対応するための生産能力の振り分けと合理化であるとされる。

バリエーション

記載する発売時期は全て日本国内版のもの。限定モデルについては割愛。

CUH-1000シリーズ
2014年2月発売のファーストモデル。CUH-1000及びCUH-1100が属する。
CUH-1200シリーズ
2015年6月発売。軽量化・省電力化が図られたマイナーチェンジモデル。従来の500GBに加え1TBモデルも登場し、ゲームの大容量化やDL販売の普及に対応した。
CUH-2000シリーズ
2016年9月発売のセカンドモデル。本体小型化とさらなる省電力化が図られ、価格も下げられた。CUH-2000、CUH-2100、CUH-2200が属する。この機種からUSB 3.1 Gen.1に対応している。
PlayStation4 Pro(CUH-7000シリーズ)
2016年11月発売。4K映像やハイダイナミックレンジに対応した、PSプラットフォーム初のハイエンドモデル。後に2TBモデルも登場した。「PS4Pro Enhanced」と表記された一部のゲームソフトをプレイする場合は、一部の映像表現が通常版よりも強化される。CUH-7000、CUH-7100、CUH-7200が属する。
CPU・GPU等が通常モデルから強化され処理能力が高められている。内蔵ストレージの端子もSerial ATA 3接続に対応しているため、HDDをSSDに換装することでより高速化を図れる。

後継機

プレイステーション5
2020年11月12日発売。プレイステーションシリーズの第5世代機。ディスクドライブがなくDL販売専用の廉価版「デジタル・エディション」も同時リリース。
PS4との後方互換を有し、発売時点で99%のPS4ソフトが動作可能であるとしている。PS4のセーブデータを転送し、継続してプレイすることも可能。
留意点としてPS4ソフトをプレイする場合「決定ボタン」がPS5標準である「×」かPS4までの標準である「〇」のどちらに割り振られるかはソフト側に委ねられており、一例として『スーパーロボット大戦30』では、決定ボタンが×、キャンセルボタンが〇に割り振られているため、従来機と同じ操作感覚でプレイしたい場合はPS5本体の設定でこの2つを入れ替える必要がある。ただし画面上の表示[4]は変更不可能なため、コントローラとは食い違いが発生することとなる(実際には特に問題なくプレイが可能)。
2020年より始まる新型コロナウイルス流行に伴う半導体不足や、転売目的の買い占めもあってリリース当初より慢性的な供給不足状態が続き[5]、2022年8月25日には世界市場における物価上昇や為替の変動を理由として、米国以外の地域において異例となる販売価格の値上げを発表した(日本以外では発表同日、日本国内では同年9月15日より値上げ価格を適用)。2022年末からは供給状況が改善され、現在は店頭や各通販サイトで適正価格で購入できるようになっている。

商品情報

スーパーロボット大戦シリーズ

現時点では全て他機種とのマルチプラットフォームとなっている。いずれもPS4 Proのエンハンスド機能には対応していない。

スーパーロボット大戦OG ムーン・デュエラーズ
プレイステーション3とのマルチプラットフォーム。
スーパーロボット大戦V
プレイステーション・ヴィータとのマルチプラットフォーム。
スーパーロボット大戦X
プレイステーション・ヴィータとのマルチプラットフォーム。
スーパーロボット大戦T
Nintendo Switchとのマルチプラットフォーム。
スーパーロボット大戦30
Nintendo Switchパソコン(Steam)とのマルチプラットフォーム。

参戦作品

ボーダーブレイク
元はアーケードゲームであったが、スパロボ参戦後の2018年8月2日に初の家庭用移植版がリリースされた。
電脳戦機バーチャロン×とある魔術の禁書目録 とある魔術の電脳戦機
同名小説の後日談となる作品。
電脳戦機バーチャロン マスターピース 1995~2001
電脳戦機バーチャロンシリーズから1~3作目となる『電脳戦機バーチャロン』『電脳戦機バーチャロン オラトリオ・タングラム』『電脳戦機バーチャロン フォース』を収録したタイトル。ダウンロード専売。
新サクラ大戦
サクラ大戦』のメインシリーズ第6作。
ROBOTICS;NOTES ELITE
パッケージは続編『ROBOTICS;NOTES DaSH』とのバンドル『ROBOTICS;NOTES お得セット』のみで、単品版はダウンロード専売。
アイドルマスター シンデレラガールズ
プレイステーションVRによる仮想ライブコンテンツ「ビューイングレボリューション」が2016年10月13日にリリースされた。
それ以外のアイドルマスターシリーズの新作もリリースされている。
LIVE A LIVE
HD-2D版が発売。Switch、PS5、PC(Steam)とのマルチプラットフォーム。

話題

  • 2016年5月に全世界における実売台数が4000万台を達成。これは歴代のソニー製ゲーム機でも最速の普及度となる。

脚注 

  1. 旧:ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)。
  2. PS3では「CELL」と呼ばれる自社開発CPUが採用されていた。
  3. 2019年からは「iPhone」などのiOS端末にも対応するようになった。ただしiOSの仕様上、デュアルショック4には未対応となっておりタッチパネル上の仮想コントローラーかiOS用のコントローラーで操作する事になる。同年9月からアップデートによりデュアルショック4にも対応された。
  4. 「はい:〇」「いいえ:×」といった画面上でのボタン配置。
  5. 一時は適正価格の10倍近い50万円以上で転売された例もあった。そのため店頭販売をせずにオンライン抽選を行う等販売店側も対策を強いられ、メーカー側も転売問題に苦言を呈する事態となった。